高速道路の事故削減のためには，詳細な事故要因分析と各種解析に基づく対策の詳細検討が重要である．

　特に渋滞関連事故に関しては，渋滞に起因する交通挙動と事故との関連性を分析した上で，対策工の立案・施工を行う必要があり，逆にそうした一連の検討を伴わない対策は，その効果が限定的と言われている．

　そこで筆者らは，NEXCO西日本管内有数の渋滞多発箇所で，かつ事故多発箇所でもある「中国道上り線宝塚西トンネル付近」を対象に，事故要因分析から効果検証に至る一連の事故対策を詳細に検討・実施した．

　その結果，対策前後で大幅な事故削減を達成した．

　本分析では，特殊車両通行許可制度の執行に活用することを想定し，既に全国の高速道路を中心に配備されているITSスポット及びITSスポット対応車載器により収集可能なデータを用いて，大型車両の実際の走行経路が許可を受けた経路と合致しているか否かを照合する手法の比較を試みた．

　具体的には，実験走行により，既設のITSスポット及び関連システムを通じて収集した位置座標データを用いて，推定走行経路と規定走行経路を照合する手法について，規定経路カバー率と規定外経路走行率の二つの指標を算出し，比較を行った．

　その結果，経路の特徴に応じて，照合に適した手法が異なること，また，照合のために用いた，道路情報便覧付図に含まれる道路ネットワーク地図が，実態とは異なる形で簡素化されていることに起因する課題があることを明らかにすることができた．

　歩行者による街の活性化が多くの都市で目指されるなかで，効果的な施設配置や街路の計画を検討するために，活動が集中する場所や活動範囲の分布特性を解析・予測する手法の必要性が高まっている．同時に，個人ごとの移動に関する詳細な位置・時間情報の利用可能性も急速に高まっており，ゾーン単位の集計データでは把握できなかった行動に関する分析手法の必要性も増している状況にある．本研究では，詳細データを用いた歩行者行動分析手法の提案を目的として，プローブパーソン（PP）データによる時刻ごとの行動軌跡を用い，駅1km圏での歩行者の目的地選択行動について時間制約下での多肢選択を扱う離散・連続選択モデル (MDCEVモデル) により定式化するとともに，GPSデータのネットワーク表現にバーチャルネットワーク (VN) を採用し，分析に必要な分解精度を保ちつつ点状の位置情報を適度に縮約するための分割スケールの検討を行った．

　分割の大きさを変えた3種類のVNと道路ネットワークデータを用いてモデル推定を行った結果，VNが細かいほど推定結果はよくなるものの，比較的粗い150mメッシュのVNで道路ネットワークと同程度の推定精度が得られた．これにより，本研究で扱った目的地選択のような場合には，ネットワークデータフリーでPPデータのみから空間回遊行動を再現できるモデル構築が可能になることがわかった．